「瞑 想 録」
Japanese Dream Realization

「既に『実証』されている『日本大不況』を さらに進行させてゆくことの危険性を見抜こう」

小泉政権の「存在意義」の「要」が「経済政策」であるという視点は、決して見失ってしまってはならない観点である。そして、この分野において、一定の成果が出ていない以上、基本的に「経済政策」が根本から誤っているということなのである。何故なら、様々な国家規模における経済指標が、客観的にその「経済政策」が誤っていることを、「科学」的に「実証」しているからである。 　ここにおいて、新聞の一面においても、テレビ等の主なニュースにおいても、常に指摘されつづけている「経済大不況」の進行が何ら止まることなく、むしろ、進行しつづけているということを指摘出来ない方々は、むしろ、民主主義における「主権者」の、「国家」、並びに「地球という星」に対する責任と使命感と主体性を全う出来ていないのではないかと思うのである。 　例えば、元サッチャー首相の政権下において、国営企業の民営化や、公益事業の民営化などの諸政策の成果として、ＧＤＰが実際に成長しなかったことにおいても実証されているように、真なる「市場メカニズム」が機能している国家においては、「総需要」こそが「総供給」を決定し、「国富」を決定してゆくというケインズ経済学の「根本定理」こそが、現在の日本国の「経済大不況」を克服する鍵になるということを、その「逆」をあえて「断行」しつづけ、あえて「経済大不況」を進行させつづけている現政権担当者の方々、並びに諸々のリーダーの方々に、勇気と積極性と志をもって指摘してゆくことこそ、「主権者」国民一人一人の「天命」であるといえるのである。 　少なくとも、ガルブレイスの「日本経済への最後の警告」（徳間書店）ぐらいは、よくよく熟読した上で、「運命共同体」の一員として、主体的な「リーダーシップ」を持ってゆかなくてはならないといえるのである。何故ならば、日本国の「内需不足」に伴う「経済大不況」は、アメリカにとっても、ＥＵにとっても、アジアにとっても、全世界的に影響力をもつ最重要問題であり、日本国の真なる「命運」を左右するものだからである。

	〔 光明祈念歌 〕
	総需要
	真に重視を
	してゆけば
	決して沈まず
	ノアの方舟
	（貴）

　

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